【組織活性化コラム#1】企業活動を支えるコミュニケーション（情報共有）

　皆様の会社は、社員がお互いに心地よく働き、幸福感を持ちながら仕事に向き合える環境になっているでしょうか。

　社員が生き生きとして良好なコミュニケーション（情報共有）がかわされる組織には、心理的安全性が高く担保されています。

　心理的安全性は、お互いの信頼関係を土台にして、言うべき意見を気兼ねなく言い合い、時には耳の痛い問題であってもスムーズに情報共有ができる関係性です。

　この心理的安全性は、制度を整えればできあがるものではなく、日々のコミュニケーション（情報共有）の積み重ねによって育まれます。また、働く社員一人ひとりの『より良い組織にしようとする意識』と『日々の実践』によって支えられています。さらに、社員のそうした自律的な意識や行動は、「会社の目的（経営理念）」と「社員個人の目的や価値観」の結びつきによって生まれます。

　会社の目的に対し、社員個人の価値観や目的の輪が大きく重なり合うことで、仕事への使命感が生まれ、より良い組織を作るための自律的なコミュニケーション（情報共有）という実践へとつながっていきます。

■ コミュニケーション（情報共有）が企業活動を支えている

　なぜ組織の心理的安全性を高め、良好なコミュニケーションを促す必要があるのでしょうか。それは、日々のコミュニケーション（情報共有）が企業活動そのものを支えているからです。

　企業活動は決して一人では完結しません。社内のやり取りはもちろん、お客様との対話、協力企業との調整・交渉など、仕事のあらゆる場面でコミュニケーション（情報共有）が発生します。

　私たちは日々、情報を共有することで誰かに動いてもらったり、逆に誰かからの情報を受け取って自分が動いたりしています。つまり、日々のコミュニケーション（情報共有）の量と質が、企業が提供する商品・サービスの質につながっています。

いくつか具体的な例を見てみましょう。

【製造業の場合】

　営業担当がお客様からヒアリングした「細かな仕様変更の要望」が、製造現場に正確かつスピーディに伝わっていなかったらどうなるでしょうか。納期の遅れや、仕様違いによるクレームにつながってしまいます。

【飲食店の場合】

　ホールスタッフと厨房の間で、「あのお客様はお急ぎのようだ」といった状況共有ができていないとどうなるでしょうか。提供の遅れやタイミングのズレが生じ、顧客満足度を下げる原因になってしまいます。

【卸売業の場合】

　仕入先からの欠品情報や納期遅延の連絡が、営業担当者にタイムリーに共有されていなかったらどうなるでしょうか。お客様への販売機会を逃すだけでなく、信頼関係にも影響を及ぼす場合も考えられます。

　このように業種を問わず、企業活動は日々のコミュニケーション（情報共有）という土台の上に成り立っています。

　心理的安全性を育み、情報共有の改善・向上に取り組むことは、提供する商品・サービスの質を高めることにつながります。だからこそ、自社のコミュニケーション（情報共有）を振り返ることは、企業にとって重要な経営課題と言えるのではないでしょうか。

　自社の社内コミュニケーションについて、現状はいかがでしょうか。

　この機会にぜひ、自社の環境を見直してみませんか。

　次回は組織内の心理的安全性を高める具体的な方法についてご紹介いたします。

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